経済学部

自由度の高いカリキュラムが社会で活きる『個』を育成。

経済学部の特色

3年間必修のゼミナール

経済学部では、2年次から始まるゼミナールが学習・研究の軸となります。

学生全員がいずれかのゼミナールに所属し3年間同一教員のもと体系的に学びを深めます。さらにゼミナール内の活動だけではなく、多様な連携や交流の機会を設けています。社会イノベーション学部と合同で行うディベート大会や、他大学のゼミナールと研究発表会を行うインターゼミナール、そのほか企業や研究機関とも連携して実践的なゼミナール活動を行っています。

海外でゼミナール合宿

経済学科・山重芳子ゼミナールと経営学科・金春姫ゼミナールは、台湾で6日間の合宿を行いました。

成城大学と提携を結んでいる台湾の長庚大学管理学院の協力のもと、9月上旬に開催されたこの合宿。学生たちはまず、台湾トップクラスの私立大学である長庚大学を訪問し、講義を受講。その後、台湾大学永齢生医研究所や大手OEMメーカーなど、アジア最先端の研究施設を訪れました。また、現地の日系企業で働く駐在員の方から台湾のビジネスの特徴についてお話を伺う懇談会も実施。成長著しい台湾の経済状況や社会情勢を肌で感じ、アジア経済への見識を深めることができました。

在学中から国内外のビジネスの現場を見学・体験することで、将来のキャリア形成にも役立てます。

経済学 + 英語力 = グローバル人材

世界を視野に入れた経済学を学ぶ上で英語の知識は必要不可欠です。

そして、経済を深く理解し、高い英語運用能力を持つ人はこれからの時代に求められる、本当の意味でのグローバル人材であると言えます。

経済学部の英語カリキュラムでは3つの理念と実践で学生のやる気に応えます。

就職データ

学科紹介

経済学科

経済・社会の本質を理解し、時代に合った実践力を養成

理論・政策・歴史・社会問題など、さまざまな切り口から経済を深く学べます。

講義形式の授業に加え、2年次からの少人数必修ゼミナールでじっくり学ぶことで、経済学の基礎はもちろん、資料を読む、データで分析する、自分の主張を説得的にプレゼンテーションする、意見の異なる人と議論する、といった社会に出る上で不可欠なスキルを効率的かつ徹底的に修得することができます。

学びのポイント

少人数クラスで1年次から経済学の基礎をしっかり学修

教員の目が一人ひとりまで行き届く環境のもと、マクロ経済学・ミクロ経済学・データ解析などの経済分析の基礎が着実に身に付きます。

充実した専門科目群で目指す進路にあった専門知識を習得

多様な分野を理論・実証・歴史といった広い視野で学べる専門科目が充実しており、目標進路にあった最適な学びの組み合わせを実現できます。

ゼミナール活動で経済学を「実践」するスキルを養成

経済学科には、2~4年次で1つの専門分野を3年間じっくり学ぶ必修のゼミナールがあり、他大学や企業との研究交流も活発です。

Pick Up 授業科目

データ解析入門

統計学の基礎知識とPCソフトの操作を習得することにより、データ・サイエンスの基礎知識を身に付けます。1クラス30人程度の少人数クラスと復習用の授業ビデオのデータ・ベースを整備し、文系でも無理なく学習できます。

開発経済学

途上国の貧困問題や国内の災害復興問題をテーマとして、プレゼン、文章執筆、グループワーク、統計分析といった社会で不可欠なスキルを学習します。学生の現地調査も活発で、毎年震災被災地の視察を行っています。

ゼミナール 東洋経済史研究

このゼミナールでは、中国を中心とする近現代アジア地域の経済・社会について、歴史的アプローチを重視しながら、多面的に理解することを目指します。海外・国内合宿などを通して、現地の状況に触れることにも挑戦しています。

卒業論文のテーマ(抜粋)

  • 子どもの貧困と教育格差
  • 待機児童問題の要因分析
  • 中国のモバイル決済に関する分析
  • 戦後日本証券史
  • AIの発展による経済・社会への影響
  • 地域通貨を活用した地方経済活性化
  • ワインのグローバル化の歴史
  • ICTを活用した地方創生政策
  • GDPがスポーツイベントの成績に与える影響
  • 日本のFinTechの現状と今後の展望
  • 「第四次産業革命」と未来の生き方・働き方
  • 女性の社会進出は子供の不登校を助長させるか
  • 映画「レ・ミゼラブル」から探る19世紀のフランス公衆衛生
  • 東京都23区における合計特殊出生率の決定要因
  • 仕事の充実度が寄付行動にもたらす影響

取得可能な免許・資格

  • 中学校教諭一種(社会)
  • 高等学校教諭一種(地理歴史・公民)
  • 社会福祉主事任用資格

主な就職先

マスコミ・教育・サービス業

伊藤忠インタラクティブ株式会社 / 株式会社ウエスト / 株式会社エイチ・アイ・エス / 株式会社エヌアイデイ / 株式会社NTTデータビジネスシステムズ / キヤノンITソリューションズ株式会社 / サントリーホールディングス株式会社 / ソフトバンク株式会社 / 株式会社CHINTAI / 株式会社東急エージェンシー / 日本放送協会(NHK) / 羽田空港サービス株式会社 / ぴあ株式会社 / 株式会社日立システムズ / 富士ソフト株式会社 / 株式会社ベネッセスタイルケア / 株式会社マイナビ / 株式会社リクルート

卸売・小売業

SB C&S 株式会社 / 株式会社オートバックスセブン / 株式会社関東マツダ / 株式会社ジーユー / 株式会社ジェイアール東日本商事 / ディーゼルジャパン株式会社 / 東京ガスファーストエナジー株式会社 / 株式会社丸井グループ / 株式会社ライトオン / リコージャパン株式会社

金融業

株式会社イオン銀行 / SMBC日興証券株式会社 / オリックス生命保険株式会社 / ソニー損害保険株式会社 / 丸三証券株式会社 / 株式会社三井住友銀行 / 三菱UFJニコス株式会社 / 株式会社ゆうちょ銀行 / 株式会社横浜銀行 / 株式会社りそな銀行

建設・不動産・運輸・通信・エネルギー業

ANAウイングス株式会社 / 全日本空輸株式会社 / 大和ハウス工業株式会社 / 帝都自動車交通株式会社 / 日本郵便株式会社

公務・その他

警視庁 / 国土交通省 / 船橋市 / 横浜市

製造業

オリンパス株式会社 / 不二サッシ株式会社 / 富士通フロンテック株式会社

経営学科

現代企業の諸問題を多面的に解決する力を養う

身近で実践的な学問領域である経営学をしっかりマスターできるよう、基礎からじっくり学ぶためのカリキュラムを用意。

理論はもちろん、企業経営・管理の現場を意識した科目も充実しています。企業戦略、マネジメント、会計、マーケティング、商品開発、経営史などを学びながら、自然な形で学生自身が将来についてじっくり考えることができます。

学びのポイント

幅広い教養の獲得に加え、企業経営の諸問題を1年次から深く学修

学生一人ひとりのキャリアや指向を踏まえた段階的なカリキュラムで、経営学、商学、会計学などを基礎から応用まで深く学びます。

身近な疑問を出発点に、経営学の発想を体系的に学ぶ

実際の企業が抱える身近な課題に対して、ヒト・モノ・カネ・情報の視点から体系的に解決策を考える方法論を身に付けます。

教員と学生が双方向で学ぶ3年間必修のゼミナール

経営学科のゼミナールは、3年間連続で一つの分野をじっくり学ぶカリキュラム。教員と学生が密に関わり合うことで、双方向の学びを実現します。

Pick Up 授業科目

経営史 日本の産業及び企業の発展経路

三井などの江戸時代の商家がどのように財閥になったのか。食品や化学、鉄道、銀行といったさまざまな産業がどのような経緯を経て現在の姿となったのか。そうした企業や産業の発展の歴史を写真や実物の資料を交えながら伝えています。

企業会計論 国際会計基準を学ぶ

「財務会計論」などで基礎を学習済みの上級生を対象とした授業です。

国際会計基準やディスクロージャーなど企業会計の最新の話題を根本から理解することがねらいです。少人数の対話形式で進めています。

ゼミナール 商品企画

商品企画日本一を自負するゼミナール!これまでに計100社以上と産学協同研究を実施しています。

自動車、家電、文具、食品など多数のヒット商品を創出。発想力や論理力、プレゼン力を磨き、しかも和気あいあいとした人気のゼミナールです。

(注:教授定年退職のため2020年3月で終了)

卒業論文のテーマ(抜粋)

  • 若者向け自動車の新商品企画
    ―日産自動車(株)との産学協同研究―
  • 伝統産業における戦略の研究
  • 音楽産業の盛衰と技術の関連に関する研究
    ―なぜCDは売れなくなったのか―
  • 日本版スチュワードシップ・コードの展開
  • 辻褄合わせ仮説の検証
  • なぜコインランドリーの店舗数は増えているのか
  • アンチエイジング化粧品に関する実態調査と新商品企画
  • Jリーグの経営
    ―成功するクラブと失敗するクラブ―
  • 仮想通貨の普及と課題
    ―ブロックチェーンに限界はあるか―
  • さとり世代の消費行動
  • 擬人化キャラクターによるマーケティング戦略の研究

取得可能な免許・資格

  • 中学校教諭一種(社会)
  • 高等学校教諭一種(地理歴史・公民)
  • 社会福祉主事任用資格

主な就職先

マスコミ・教育・サービス業

株式会社アンデスフィルム / エヌ・ティ・ティ・データ・カスタマサービス株式会社 / エン・ジャパン株式会社 / JA 三井リース株式会社 / 株式会社JALスカイ / セイコーサービスセンター株式会社 / 全国健康保険協会 / 株式会社ゼンリン / ソフトバンク株式会社 / 株式会社電通マネジメントサービス / 東芝テック株式会社 / 株式会社博報堂プロダクツ / 富士ソフト株式会社 / 株式会社星野リゾート / 株式会社毎日広告社 / 株式会社ユーキャン / 株式会社USEN-NEXT HOLDINGS / 横浜農業協同組合(JA 横浜) / 株式会社ラウンドワン / 楽天株式会社 / リーチローカル・ジャパン株式会社 / 株式会社リクルートキャリア

卸売・小売業

アニエスベージャパン株式会社 / 株式会社大塚商会 / 株式会社キタムラ / 三幸製菓株式会社 / 株式会社島忠 / 株式会社高島屋 / 株式会社ノジマ / 株式会社Francfranc / モランボン株式会社 / 株式会社ヨドバシカメラ / 株式会社ローソン

金融業

アフラック生命保険株式会社 / 株式会社クレディセゾン / 株式会社京葉銀行 / 全国労働者共済生活協同組合連合会(全労済) / 野村證券株式会社 / ほけんの窓口グループ株式会社 / 株式会社三井住友銀行 / 株式会社三菱UFJ 銀行 / 株式会社ゆうちょ銀行

建設・不動産・運輸・通信・エネルギー業

株式会社関電工 / 住友不動産販売株式会社/東京セキスイハイム株式会社/東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本)

公務・その他

国税庁 / 杉並区

製造業

株式会社伊藤園 / キッコーマンソイフーズ株式会社 / キユーピー株式会社

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